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2008年2月

2008年2月25日 (月)

動画教材を考える

 動画教材を制作する際に考えたことをメモしておきたい。

 動画教材は、文章や静止画教材と比較して圧倒的に情報量を増やすことができる。わずかな時間の中に映像と音楽、言葉を入れることができる。だから、教師はついつい動画教材の豊富な情報によって学習者に「分からせよう」としてしまう。図1のように、動画教材そのもので学習者に理解させようとしてしまうのである。しかし、これでは主たる学習活動が見えないし、学習者は受け身の状態になってしまう。もちろん、テレビドラマや映画のように、学習者の情感に映像そのもので直接うったえることも可能ではある。しかし、そのためには計算されたストーリー展開と映像制作の技術が必要であり、プロの仕事の領域であろう。

 動画教材に必要なことは学習活動との関連である。それが見えないと授業にならない。
 
 そこで、動画教材を学習活動との関連で3つのパターンで考えてみた。
 
 図2は、学習者に学習活動によって「情報の欠乏状態」をつくる場合である。たとえば、6年社会科で「縄文人と弥生人が戦ったらどちらが勝つだろう?」という発問を教師が投げかける。学習者は、教科書や資料集を見ながら議論をすることになる。狩猟生活をしている縄文人と農耕生活をしている弥生人では、イラストなどでは縄文人の方が強そうに見えてしまう。しかし、武器の発達や次の古墳時代のことを考えると、人間同士の戦いがあったことが次第に見えてくる。そこで、最後にNHKの「にんげん日本史」の動画クリップ「縄文人と弥生人の戦い」を視聴させる。ここで、子どもたちは議論してきたことの妥当性を検証することができるのである。

 図3は、動画教材の視聴そのものが主たる学習活動になる場合である。たとえば、戦後食料難の日本における「あるデモ行進」を視聴させる。わずか20秒程度である。そして「何の映像なのだろう」と発問する。子どもたちは、映像の中に隠された情報を元に議論することになる。当然、教科書や資料集を使うことになる。「この時代」の状況やデモに参加している人々の様子から、それが「米よこせデモ」であることに気づいていくというものである。

 図4は、動画教材によって「方法」を理解させ、さらに「やってみよう」という意欲を高めるものである。私の今回のデジタル教材が、まさにこのパターンである。討論のやり方を「見て、やってみて、理解する」というものである。体育や音楽、図工などもこのパターンが多い。動画教材だけで理解させるのではなく、実体験を伴って実感的に理解させるというものである。

 以上、3つのパターンで考えてみた。要は主たる学習活動が動画教材との関連においてどのように位置づけられるのかということだろう。したがって、学習活動が見えないと教材の価値が見えない。指導案の作成に時間がかかったのは、その学習活動の記述を重視したからに他ならない。Douga1_2
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2008年2月23日 (土)

デジタル教材コンテスト表彰式

 デジタル教材コンテストでグランプリをいただくことになった。
 受賞した作品は、「ミニ討論ゲームで遊ぼう」
 
 実は、平成16年度に6年生を担任したとき、「学級討論会をしよう」という単元が、どうもうまくいかなかった。子どもたちは、一生懸命にやっているのだが、論と論を戦わせるという「討論」になっていなかったのである。
 平成17年度、国語科専科になったとき、再度チャレンジした。それでも、納得できない。そのときに、「意見に説得力をもたせるための技術」と「それを習得させるための時間」がないことに気づいた。
 平成18年度、子どもたちにお願いして「動画教材」を作成し、3人グループでトレーニングができるようにした。三つの段階でレベルアップしていくようになっている。そうすると、一人一人が「論を戦わせる場」が増えることになる。
 平成19年度の春休み、動画教材を一般化できるように、劇団きららのメンバーにお願いして撮影を1日がかりで行った。それを使いながら授業をやってみることにした。夏休みにオーサリングを行って一般にも「デジタル教材空間」というサイトを立ち上げて公開した。

 このようなプロセスを経て作成したものだけに、グランプリ受賞を聞いたときは素直に感激してしまった。一生忘れられない思い出になるだろう。

 もっとも時間がかかったのは、実は動画教材そのものではなく、指導案(minitouron.pdf)の方であった。
 教材作りは、授業を考えないとできない。だから、教材の裏には教師の理念が見えるのだと思う。
 動画教材は、紙ベースや静止画ベースの教材とは違った授業が展開できる。面白いコンテストがはじまった。
 今後、授業用の動画教材がさらに集まってくるのだろう。Minitouron「minitouron.pdf」をダウンロード

2008年2月20日 (水)

新学習指導要領改定案 3

 今回の指導要領改定案において特徴的なことは、国、社、算、理の各教科の指導計画作成と内容の取り扱いにおいて以下の文言が加わったことだ。

【国語】
第2の各学年の内容の「A話すこと・聞くこと」,「B書くこと」,「C 読むこと」及び〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕に示す事項については,相互に密接に関連付けて指導するようにするとともに,それぞれの能力が偏りなく養われるようにすること。その際,学校図書館などを計画的に利用しその機能の活用を図るようにすること。また,児童が情報機器を活用する機会を設けるなどして,指導の効果を高めるよう工夫すること。

【社会】
 学校図書館や公共図書館,コンピュータなどを活用して,資料の収集・活用・整理などを行うようにすること。また,第4学年以降においては,教科用図書「地図」を活用すること。

【算数】
 数量や図形についての感覚を豊かにしたり,表やグラフを用いて表現する力を高めたりするなどのため,必要な場面においてコンピュータなどを適切に活用すること。

【理科】
 観察,実験,栽培,飼育及びものづくりの指導については,指導内容に応じてコンピュータ,視聴覚機器などを適切に活用できるようにすること。また,事故の防止に十分留意すること。

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 社会、算数、理科では「コンピュータ、視聴覚機器などを適切に活用」とある。これは、教師が活用することも含むものであろう。

 ところが、国語科においては「児童が情報機器を活用する」とある。
 国語科において「児童が情報機器を活用する場面」とは、どのような場面であり、それがどのように国語の力を高めるのに効果があるのかをイメージできる教師はどれぐらいいるのだろうか。(つづく)

2008年2月17日 (日)

新学習指導要領改定案 2

 何かと評判が悪い「総合的な学習の時間」であるが、マスコミは「時数削減」ばかりを強調している。むしろ、活動やねらいが明確になって「探求型の学習をするべきだ」という焦点化がなされていると考えた方がいいだろう。
 今後は、そのような学習のデザインが、ますます教師側に求められることになる。
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第5章総合的な学習の時間
第1 目標
 横断的・総合的な学習や探究的な学習を通して,自ら課題を見付け,自ら学び, 自ら考え,主体的に判断し,よりよく問題を解決する資質や能力を育成するとと もに,学び方やものの考え方を身に付け,問題の解決や探究活動に主体的,創造的,協同的に取り組む態度を育て,自己の生き方を考えることができるようにする。

第2 各学校において定める目標及び内容

1 目標
 各学校においては,第1の目標を踏まえ,各学校の総合的な学習の時間の目標を定める。

2 内容
 各学校においては,第1の目標を踏まえ,各学校の総合的な学習の時間の内容を定める。

第3 指導計画の作成と内容の取扱い

1 指導計画の作成に当たっては,次の事項に配慮するものとする。

(1) 全体計画及び年間指導計画の作成に当たっては,学校における全教育活動との関連の下に,目標及び内容,育てようとする資質や能力及び態度,学習活動,指導方法や指導体制,学習の評価の計画などを示すこと。
(2) 地域や学校,児童の実態等に応じて,教科等の枠を超えた横断的・総合的な学習,探究的な学習,児童の興味・関心等に基づく学習など創意工夫を生かした教育活動を行うこと。
(3) 第2の各学校において定める目標及び内容については,日常生活や社会とのかかわりを重視すること。
(4) 育てようとする資質や能力及び態度については,例えば,学習方法に関すること,自分自身に関すること,他者や社会とのかかわりに関することなどの視点を踏まえること。
(5) 学習活動については,学校の実態に応じて,例えば国際理解,情報,環境,福祉・健康などの横断的・総合的な課題についての学習活動,児童の興味・関心に基づく課題についての学習活動,地域の人々の暮らし,伝統と文化など地域や学校の特色に応じた課題についての学習活動などを行うこと。
(6) 各教科,道徳,外国語活動及び特別活動で身に付けた知識や技能等を相互に関連付け,学習や生活において生かし,それらが総合的に働くようにすること。
(7) 各教科,道徳,外国語活動及び特別活動の目標及び内容との違いに留意しつつ,第1の目標並びに第2の各学校において定める目標及び内容を踏まえた適切な学習活動を行うこと。
(8) 各学校における総合的な学習の時間の名称については,各学校において適切に定めること。
(9) 第1章総則の第1の2及び第3章道徳の第1に示す道徳教育の目標に基づき,道徳の時間などとの関連を考慮しながら,第3章道徳の第2に示す内容について,総合的な学習の時間の特質に応じて適切な指導をすること。

2 第2の内容の取扱いについては,次の事項に配慮するものとする。

(1) 第2の各学校において定める目標及び内容に基づき,児童の学習状況に応じて教師が適切な指導を行うこと。
(2) 問題の解決や探究活動の過程においては,他者と協同して問題を解決しようとする学習活動や,言語により分析し,まとめたり表現したりするなどの学習活動が行われるようにすること。
(3) 自然体験やボランティア活動などの社会体験,ものづくり,生産活動などの体験活動,観察・実験,見学や調査,発表や討論などの学習活動を積極的に取り入れること。
(4) 体験活動については,第1の目標並びに第2の各学校において定める目標及び内容を踏まえ,問題の解決や探究活動の過程に適切に位置付けること。
(5) グループ学習や異年齢集団による学習などの多様な学習形態,地域の人々の協力も得つつ全教師が一体となって指導に当たるなどの指導体制について工夫を行うこと。
(6) 学校図書館の活用,他の学校との連携,公民館,図書館,博物館等の社会教育施設や社会教育関係団体等の各種団体との連携,地域の教材や学習環境の積極的な活用などの工夫を行うこと。
(7) 国際理解に関する学習を行う際には,問題の解決や探究活動に取り組むことを通して,諸外国の生活や文化などを体験したり調査したりするなどの学習活動が行われるようにすること。
(8) 情報に関する学習を行う際には,問題の解決や探究活動に取り組むことを通して,情報を収集・整理・発信したり,情報が日常生活や社会に与える影響を考えたりするなどの学習活動が行われるようにすること。

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 以下の文章が重要だ。

 「(2) 問題の解決や探究活動の過程においては,他者と協同して問題を解決しようとする学習活動や,言語により分析し,まとめたり表現したりするなどの学習活動が行われるようにすること。 」

 これは、プロジェクト型の協同学習を行いルーブリックによって自己評価を文章でまとめたりする活動を推奨していると解釈してよいだろう。
 一般的な総合的な学習の様子を見聞きする限り、やたらと体験が多い。いつどこで体験したことを「学び」として自分の中で整理しているのかが分からない。「活動あって学び無し」にならないよう、学校単位で極めて効率的な学習活動を考えなくてはならない。(つづく)

新学習指導要領改定案 1

 文科省から新学習指導要領の改定案が公表された。新聞は「授業時数増加」「ゆとり教育転換」といった見出しばかりである。また識者のコメントも批判的なものが多い。
 現場の教師は、一つ一つの学習の内容を検討しなくてはならない。批判する前に、まず理解していなければならないのである。
 まずは、小学校学習指導要領で新しく導入された「外国語活動」を取り上げたい。
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第4章外国語活動

第1 目標
外国語を通じて,言語や文化について体験的に理解を深め,積極的にコミュニ ケーションを図ろうとする態度の育成を図り,外国語の音声や基本的な表現に慣 れ親しませながら,コミュニケーション能力の素地を養う。

第2 内容
〔第5学年及び第6学年〕
1 外国語を用いて積極的にコミュニケーションを図ることができるよう,次 の事項について指導する。
(1) 外国語を用いてコミュニケーションを図る楽しさを体験すること。
(2) 積極的に外国語を聞いたり,話したりすること。
(3) 言語を用いてコミュニケーションを図ることの大切さを知ること。

2 日本と外国の言語や文化について,体験的に理解を深めることができるよ う,次の事項について指導する。
(1) 外国語の音声やリズムなどに慣れ親しむとともに,日本語との違いを知り,言葉の面白さや豊かさに気付くこと。
(2) 日本と外国との生活,習慣,行事などの違いを知り,多様なものの見方や考え方があることに気付くこと。
(3) 異なる文化をもつ人々との交流等を体験し,文化等に対する理解を深め ること。

第3 指導計画の作成と内容の取扱い
1 指導計画の作成に当たっては,次の事項に配慮するものとする。
(1) 外国語活動においては,英語を取り扱うことを原則とすること。
(2) 各学校においては,児童や地域の実態に応じて,学年ごとの目標を適切に定め,2学年間を通して外国語活動の目標の実現を図るようにすること。
(3) 第2の内容のうち,主として言語や文化に関する2の内容の指導については,主としてコミュニケーションに関する1の内容との関連を図るよう にすること。その際,言語や文化については体験的な理解を図ることとし,指導内容が必要以上に細部にわたったり,形式的になったりしないように すること。
(4) 指導内容や活動については,児童の興味・関心にあったものとし,国語科,音楽科,図画工作科などの他教科等で児童が学習したことを活用するなどの工夫により,指導の効果を高めるようにすること。
(5) 指導計画の作成や授業の実施については,学級担任の教師又は外国語活動を担当する教師が行うこととし,授業の実施に当たっては,ネイティブ・スピーカーの活用に努めるとともに,地域の実態に応じて,外国語に堪能な地域の人々の協力を得るなど,指導体制を充実すること。
(6) 音声を取り扱う場合には,CD,DVDなどの視聴覚教材を積極的に活用すること。その際,使用する視聴覚教材は,児童,学校及び地域の実態を考慮して適切なものとすること。
(7) 第1章総則の第1の2及び第3章道徳の第1に示す道徳教育の目標に基
づき,道徳の時間などとの関連を考慮しながら,第3章道徳の第2に示す内容について,外国語活動の特質に応じて適切な指導をすること。

2 第2の内容の取扱いについては,次の事項に配慮するものとする。
(1) 2学年間を通じ指導に当たっては,次のような点に配慮するものとする。
ア外国語でのコミュニケーションを体験させる際には,児童の発達の段階を考慮した表現を用い,児童にとって身近なコミュニケーションの場面を設定すること。
イ外国語でのコミュニケーションを体験させる際には,音声面を中心とし,アルファベットなどの文字や単語の取扱いについては,児童の学習負担に配慮しつつ,音声によるコミュニケーションを補助するものとして用いること。
ウ言葉によらないコミュニケーションの手段もコミュニケーションを支えるものであることを踏まえ,ジェスチャーなどを取り上げ,その役割を理解させるようにすること。
エ外国語活動を通して,外国語や外国の文化のみならず,国語や我が国の文化についても併せて理解を深めることができるようにすること。
オ外国語でのコミュニケーションを体験させるに当たり,主として次に示すようなコミュニケーションの場面やコミュニケーションの働きを取り上げるようにすること。

〔コミュニケーションの場面の例〕
(ア) 特有の表現がよく使われる場面
・あいさつ・自己紹介・買い物
・食事・道案内など
(イ) 児童の身近な暮らしにかかわる場面
・家庭での生活・学校での学習や活動
・地域の行事・子どもの遊びなど
〔コミュニケーションの働きの例〕
(ア) 相手との関係を円滑にする
(イ) 気持ちを伝える
(ウ) 事実を伝える
(エ) 考えや意図を伝える
(オ) 相手の行動を促す

(2) 児童の学習段階を考慮して各学年の指導に当たっては,次のような点に
配慮するものとする。
ア第5学年における活動
外国語を初めて学習することに配慮し,児童に身近で基本的な表現を使いながら,外国語に慣れ親しむ活動や児童の日常生活や学校生活にかかわる活動を中心に,友達とのかかわりを大切にした体験的なコミュニケーション活動を行うようにすること。
イ第6学年における活動
第5学年の学習を基礎として,友達とのかかわりを大切にしながら,児童の日常生活や学校生活に加え,国際理解にかかわる交流等を含んだ体験的なコミュニケーション活動を行うようにすること。

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 特徴的なことは、「コミュニケーション」という言葉が本文中に19個も出ているところだ。「英語」という言葉は本文中に1個しか出ていない。「外国語」は18個だ。
 このことから見ても、文科省が、英語の技能よりもコミュニケーションの方に力点を置いているのがよく分かる。
 指導する内容は以下の6つである。

指導内容1 外国語を用いた積極的なコミュニケーション
(1) 外国語を用いてコミュニケーションを図る楽しさを体験すること。
(2) 積極的に外国語を聞いたり,話したりすること。
(3) 言語を用いてコミュニケーションを図ることの大切さを知ること。
指導内容2 日本と外国の言語や文化についての体験的な理解
(1) 外国語の音声やリズムなどに慣れ親しむとともに,日本語との違いを知り,言葉の面白さや豊かさに気付くこと。
(2) 日本と外国との生活,習慣,行事などの違いを知り,多様なものの見方や考え方があることに気付くこと。
(3) 異なる文化をもつ人々との交流等を体験し,文化等に対する理解を深め ること。

 この6つを頭に入れておかないと、「外国語活動」を「英語教育」と勘違いしてしまうものも出てくるだろう。「小学生に週に一時間程度英語を教えたところで、英語が身につくはずがない」という批判もあるが、そもそも、英語力の向上をねらいとしていないのである。

 カリキュラムを作成する上で重要なことは以下の部分である。

「主として言語や文化に関する2の内容の指導については,主としてコミュニケーションに関する1の内容との関連を図るようにすること。その際,言語や文化については体験的な理解を図ることとし,指導内容が必要以上に細部にわたったり,形式的になったりしないように すること。」

 つまり、指導内容1と指導内容2は内容的な関連を図らなくてはならないことだ。熊本大学教育学部附属小学校で主張してきた「英語活動と国際交流との連動」は、まさにこのことを指していると考えている。(つづく)

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